東アジア総合研究所・概要

名  称  東アジア総合研究所 

EAST ASIA RESEARCH INSTITUTE

  略称:東アジア総研 (EARI エアリ)

地  

105-0004 東京都港区新橋5-8-5 

      高島ビル3F

電話番号 :03-6809-2125 

ファックス番号:03-6809-2026

法人性格  一般財団法人

設立年度  1991年6月

設立趣旨  「21世紀は東アジアの時代」との認識の下、冷戦後の東アジア各国、地域の経済開発と協力・交流を促進し、アジアの共同繁栄と安全保障・平和に寄与し、究極的には「東アジア共同体」の構築をめざし、そのため地域間交流に関する情報収集と調査研究を通じて産業界、学会、マスコミ、行政、地方自治体など幅広い社会各分野の利用に供することを目的とする。

役員・研究陣容 

 

       顧問  

金森久雄(日本経済研究センター 顧問)

竹内 宏(元長銀総研 理事長/竹内経済工房 代表)  

吉田 進(環日本海経済研究所 名誉理事長)

渡辺利夫(拓殖大学 学長)

金 容斗(文化センターアリラン 理事長)

金 泳鎬(韓国柳韓大学 学長)

許 龍錫(中国延辺日報社 社長)

ヤン・C・キム(ジョージワシントン大学名誉教授)

アレクサンダー・ボロンツォフ

(ロシア科学アカデミー朝鮮研究部長)

ケネス・キノネス(元米国務省朝鮮担当官)

フレル・バートル(元駐日モンゴル大使)

小松昭夫(HNS<人間・自然・科学>研究所 代表)

竹中一雄(元国民経済研究協会 会長/竹中事務所)

小此木政夫(慶応義塾大学 教授)

安 忠栄(韓国KOTRA 外国人投資オンブズマン)

左 承喜(韓国京畿開発研究院 院長)

金 鉄佑(元ポスコ技術担当副社長)

増田祐司(前島根県立大学 副学長)

陳 鉞 (中国南開大学東北アジア研究センター 所長)

小川雄平(西南学院大学 教授)

 

理事長  

姜 英之 (拓殖大学 客員教授)

 

副副理長 

根津 清(国際ジャーナリスト)

 

常任理事 

崔 海淑(株式会社リッター産業 代表)

趙 漢喆(韓国ビジネスセンター 会長)

古藤 晃(古藤事務所 代表)

矢守幹男(大和新茸生産組合 理事長)

 

所 長  

平川 均(名古屋大学 教授)

 

副所長  

西 和久(平成帝京大学 教授)

高 永喆(拓殖大学 研究員)

長瀬 誠(愛知大学 講師)

 

事務次長 

劉  鋒(拓殖大学大学院OB)   

 

理 事 

服部健治(中央大学 教授)

李 鍾元(立教大学 教授)

朴 貞東(韓国仁川大学 教授)

金 斗昇(韓国国防研究院主任研究員)

周 牧之(東京経済大学 教授)

李 鋼哲(北陸大学 教授)

李 燦雨(東京国際大学大学院 講師)  

金子章予(西武文理大学 助教授)

      尹 明憲(北九州市立大学 教授)

           姜 龍範(中国延辺大学人文社会科学院 院長)

      小野田明広(ジャーリスト)

           和仁廉夫(ジャーナリスト)

      金丸知好(ジャーナリスト)

      松田健二(社会評論社 社長)

           朝倉堅五(AA技術コンサルタント 代表)

           呉 日煥(呉建設設計事務所 社長)

           金 栄培(株式会社エーアイビー 取締役)

           野中章弘(アジアプレス・インターナショナル 代表)

 

研究員  

林 永彦(韓国全南大学 招聘教授)

中藤弘彦(慶煕大学日本研究所研究員)

金田麗子(早稲田大学文化研究所 研究員)

 橋本みゆき(立教大学 非常勤講師)

 堤 一直(早稲田大学大学院 博士課程)

     

           客員研究員  

           三橋郁雄(環日本海経済研究所 特別研究員)

      原田 泉(国際社会経済研究所 主任研究員)

      石川幸一 (亜細亜大学アジア研究所 教授)

 

事業内容  1、東アジア各国・地域の政治経済・軍事外交、社会文化など

情報収集と提供 ウェッブ「モンスーンズ・アイ」発信

      2、「東アジアレビュー」「ニュースレター」など定期・不定期刊行物発行

      3、各種研究会・セミナー・シンポジウムの開催

      4、委託調査・研究、政策レポート発行

      5、各種経済ビジネス交流の推進支援

 

沿  革  

1991年 6月  創立

1991年11月  東アジア地域経済協力国際シンポジウム参加

                   (韓国・水原)

1992年 5月  豆満江開発平壌国際会議参加(北朝鮮)

      8月  中国吉林省・山東省研究視察

     10月  「新情勢下のアジア太平洋経済協力」国際シンポジ参加(中国・上海)

1996年 6月  豆満江開発・東アジア国際シンポジウム開催

(日本・横浜)

                                             1997年 9月  環黄海経済圏と韓中日経済協力・第2回東アジア国際シンポジウム開催(韓国・ソウル)

                                              1998年 8月  豆満江開発・第3回東アジア国際シンポジウム開催(中国・延吉)

 

1999年 7月  北東アジア経済協力・第4回東アジア国際シンポジウム開催(モンゴル国・ウランバートル)

2000年 8月  情報通信北東アジアネットワーク・第5回東アジ

                ア国際シンポジウム開催(台湾・台北)2000年12月  「北朝鮮年鑑」2000年版発行

2001年 6月  創立10周年パーティー及び第1回総会・理事会

開催。組織を拡大・改編、総会・会員制を導入。

2001年 8月  北東アジア経済共同体と朝鮮半島情勢の展望・第6

         回東アジア国  際シンポジウム(日本・東京)

2002年 6月  第2回総会・理事会開催

2003年 5月  「北朝鮮年鑑」2001年版発行

2003年 7月  第3回総会・理事会開催

2003年 8月  北東アジア自由貿易圏と物流協力・第7回東アジア国際シンポジウム開催(韓国・釜山)

2004年 6月  第4回総会・理事会開催

2004年 8月  北東アジアの金融・IT・物流の発展と協力・第8回東アジア国際シンポジウム開催(中国・天津)

2004年11月  「北朝鮮年鑑」200203年版発行

2005年 6月  第5回総会・理事会開催

2005年 8月  朝鮮半島の平和定着と北東アジアの共同繁栄・第9回東アジア国際シンポジウム(韓国・ソウル)

2006年6月   第6回総会・理事会開催

2007年11月  朝鮮半島の平和体制と北東アジア地域協力・第10回東アジア国際シンポジウム開催(日本・東京)

2009年11月  第7回総会・理事会開催、組織再編拡充